【野村総研】野村総合研究所、「ITロードマップ2020年版」をとりまとめ～将来的に大きな進展が見込まれる「ブレインテック」～ - グッドウェイ：金融・IT業界・フィンテック情報ポータルサイト（GoodWay Fintech）

2020/03/06	【野村総研】野村総合研究所、「ITロードマップ2020年版」をとりまとめ～将来的に大きな進展が見込まれる「ブレインテック」～	\| by:ウェブ管理者

株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長：此本臣吾、以下「NRI」）は、これからのビジネスや社会に広く普及し、さまざまな影響を及ぼすと考えられる情報通信関連の重要技術が、2020年以降どのように進展し実用化されるかを予測した「IT（情報技術）ロードマップ12020年度版」を、このほどとりまとめました。

今回、注目すべき技術として取り上げたテーマは、「Web3.0に向かうブロックチェーン」「5G（第5世代移動通信システム）」「フェデレーションラーニング」「シミュレーション2.0」「MLOps」「ブレインテック」「フリクションレス・リテール」「ピープル・アナリティクス」「情報銀行と信用スコア」の9つです。さらに、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展によって今後さらに必要になるセキュリティ対策の変化に着目し、「デジタルビジネスのリスク管理」「デジタルアイデンティティがもたらすデジタル変革」「Society5.0におけるサプライチェーンセキュリティ」「ゼロトラスト」などを「デジタル化時代のセキュリティ」としてまとめました。

これらのテーマのうち、近年の技術進化に伴い、将来的に大きな進展が見込まれているのが、人間の脳の活動を理解し、その知見をビジネスに活用する「ブレインテック（Brain Tech）」です。この分野では数年先までに、以下のような発展が見込まれます。

■ブレインテックの発展

米国の電気自動車メーカー、テスラのCEOであるイーロン・マスク氏は、2017年にブレインテック企業「Neuralink」を立ち上げ、大きな話題となりました。2019年7月には、脳とコンピュータをダイレクトに接続するブレイン・コンピュータ・インターフェース（BCI：Brain Computer Interface）の開発に取り組むことを明らかにし、脳に損傷があるために自分の意思を言葉で伝えられない麻痺患者などを対象に、考えるだけで1分間に40文字程度を伝達可能なインターフェースの実現を目指す、と宣言しました。

しかし、この分野の研究を進めているのはNeuralinkのようなベンチャー企業や大学などの研究機関だけではありません。ここ数年、さまざまな領域で人間の脳に関する技術のビジネス応用を目指す企業が登場してきており、「ブレインテック」と呼ばれる技術領域が形成されつつあります。特に、近年は最新の機器・端末、ソフトウェアによって医療以外の分野でも脳に関する情報を活用する取り組みが始まっています。

ブレインテックを構成する技術領域は、①脳の活動データの取得とその分析、②自分の脳の状態を確認・意識させて本人に行動変容を促すアプリケーション（ニューロフィードバック）、③脳とコンピュータを接続するインターフェース（BCI）、の３つに大別できます。中でも、ビジネスにおいて現実的な応用が進んでいるのは、脳の活動の分析データをマーケティングや製品開発、UI2・UX3の改善に活用する「脳の活動データの取得とその分析」の領域であり、「ニューロマーケティング」と呼ばれています。また、BCIに関する研究も以前から行われていますが、コンピュータチップの小型化やAIの進化など、近年の技術進化により、ここにきて実応用に向けた活動が盛んになっています。

ブレインテックのテーマについてのロードマップは、以下のとおりです。

原文はこちら
https://www.nri.com/jp/news/newsrelease/lst/2020/cc/0306_1

15:05 | IT：一般

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