2013年10月26日（土）、岡三証券グループの大手ネット専業証券である岡三オンライン証券は、従来からの日経225、日経225miniといったデリバティブ上場商品のラインアップに、今秋からTOPIX先物、ミニTOPIX先物、大証NYダウ先物など、新たに7商品を追加したことを記念した「先物オプション 実践トレードセミナー」を日本取引所グループと共催で開催した。（協力会社 パンローリング）
セミナーは東京・兜町にある東京証券取引所内の東証ホールで行われたが、当日は台風27号の影響で生憎の天候だったにも拘わらず、デリバティブ投資の売買戦略に関心を持つ個人投資家が多数会場を訪れて、セミナー終了までの間、熱心に講演に耳を傾けた。
冒頭に、岡三オンライン証券による開会挨拶。続いての第1部講演ではシンプレクス・インスティテュート 取締役の塙 麻紀子 氏が登壇し、「NT倍率を用いたTOPIX先物と日経225先物の投資手法」の講演を行った。
NT倍率は、日経平均株価を東証株価指数（TOPIX）で割って算出した指標。その時々の相場展開や物色動向によって、大きく変動しているが、通常は10倍程度の値（倍率）が多く、当日の講演資料によると1991年以降は概ね「9.5～14」の間で推移している。NT倍率が上がると予想すれば（N）日経平均先物を買って（T）TOPIX先物を売るという売買戦略が有効で、特に2013年7月に東証と大証の証拠金が一元化され、従来より少ない証拠金でNT戦略を実施できるようになったことで、より魅力的な戦略に変わったという。講演では「TOPIXと日経平均株価の指数の違い」、「NT倍率の紹介、特徴」、「NT倍率を用いた投資手法と事例紹介」、「トレード方法」などが紹介された。
ちなみに、主催した岡三オンライン証券は、「岡三ネットトレーダースマホF」にNT倍率注文等の新注文機能を搭載したことを2013年10月28日（月）に発表している。
最初の休憩時間中には、東証・マーケット営業部よりTOPIX先物の流動性に関する案内があり、それによれば本年のTOPIX先物の1日平均取引高は初の10万単位に到達し、流動性が課題だったTOPIXミニも前年のほぼ倍となる1万8,000単位を記録したと紹介した。また、日本取引所グループは2013年10月9日に、これらのJPXデリバティブ年間取引高が初の3億単位超えとなったことを発表している。（昨年実績は2億3,400万単位）
東証に続いて行われた岡三オンライン証券の商品案内では、取引コストやツールに強みを持つ同社の特徴や商品ラインアップ、先物・オプション取引の今般のシステムリニューアルについての紹介のほか、スマートフォン・タブレッド向け取引ツール「岡三ネットトレーダースマホF（for iPad）」の新注文機能（オートネッティング注文や時間指定注文、NT倍率注文など）についてプレゼンが行われた。
第3部ではウエストビレッジインベストメント 岩本 祐介 氏が登壇し、日経225先物・TOPIX先物の応用戦略についての講演を行う。日経225先物・TOPIX先物の価格特性を踏まえて、主にデイトレード用に有効なデータを来場者に見せながら、一日の詳細な価格特性まで踏み込んで具体的な売買戦略について解説。挙手による岩本氏の会場アンケートでは、来場者で日経225先物経験者はおよそ5割弱、TOPIX先物はおよそ1～2割（ちなみにFXは約3割程度）という結果だったが、第1部の塙氏と共に岩本氏の当日の講演も、日経225のみならずTOPIX先物も売買戦略に組み入れることの有効性を分かり易くデータで示した講演だった。
2回目の休憩中には、大証の担当者よりNYダウ先物取引の案内があり、過去最高値を更新中のNYダウ先物を円建てで取引（取引単位はNYダウ×100円）ができ、証拠金は39,800円（10月18日大引け時点。講演資料より）と取引総代金、証拠金については日経225miniとほぼ同様の感覚で取引が可能であることなどが紹介された。
その後、プレゼント抽選会が行われ、抽選に漏れた人も含めて、来場者全員に書籍やDVDが進呈されたほか、第3部では、DZHフィナンシャルリサーチ 日本株情報部 西田 貴一 氏より、米国経済の現状と今後の見通しについての講演が行われ、最後に会場を提供した東証よりの閉会挨拶によってセミナーは終了した。
今回の岡三オンライン証券の取扱開始により、TOPIX先物、ミニTOPIX先物をリテール向けに取り扱う証券会社は5社目（他には、インタラクティブ・ブローカーズ証券 、SBI証券、カブドットコム証券、光世証券）となり、また、東証と大証は、平成26年3月24日（予定）にデリバティブ市場を大証のデリバティブ市場に統合、売買システムは大証のシステムであるJ-GATEに一本化される。大証はこの日を境に、デリバティブ専門の取引所として名称も変更され、「証券」を削って「大阪取引所（愛称はOSE）」となり、新しい取引所として再出発を図る。今年7月にいち早く統合した現物市場は上場企業数、時価総額共に世界3位の株式市場となった一方、デリバティブ市場の統合後の売買高はアジア市場だけ見てもインドや韓国の取引所との差がまだ大きい状況下、環境整備や普及活動による今後の市場拡大への取り組みが多いに期待される。
（取材、撮影、記事、編集・制作： 柴田 潔 ）
