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2017/05/16

【PwC Japan】PwC Japan、大手町に「働き方改革」を実現するオフィスを開設~作業の場からコラボレーションの場へ。在宅勤務やフリーアドレス制など多様な働き方を推進

| by:ウェブ管理者
PwC Japanグループ(グループ代表:木村 浩一郎)は5月15日、東京・大手町に新オフィスを開設したことを発表します。PwCあらた有限責任監査法人、PwCアドバイザリー合同会社およびその関連法人が順次移転し、新オフィスでの業務を開始します。

新オフィスは、(1)在宅勤務やフリーアドレス制などの多様なワークスタイルへの対応、(2) Google など最新テクノロジーの活用、(3)スタッフ間のコラボレーションの促進、の3点を考慮した設計により、スタッフの『働き方改革』を推進できるオフィス環境を目指しています。同オフィスは、三菱地所株式会社が『働き方改革』のモデル拠点として本社を移転予定の「大手町パークビルディング」(千代田区)内に構えられます。

デザインコンセプトは”Layered Box”。PwCのロゴの色の重なりに着想を得ています。目的別に集まる場所“Box”を作ることで、マグネットのように人が引き付けられ、チーム、部門、テクノロジー、情報、クライアントとの交流が生まれる場所になり、それが重なり合うことで新たな価値を生み出すというコンセプトです。

PwC Japanグループは、クライアントに対して働き方改革に向けた多様なコンサルティングサービスを提供しながら、自社のプロフェッショナルスタッフもより良い働き方を実現できる魅力あるオフィス環境を目指します。
新オフィスの特徴、主な施設や機能

PwCはクライアント先に常駐することが多いワークスタイルに合わせて他社に先駆けて1990年代よりフリーアドレス制を導入し、モバイル端末やグループウェアなどのテクノロジーを駆使した個人の効率的な働き方のサポートを推進してきました。そして今回、次のステップとして、個人の多様な働き方を尊重しながらもチームワークを推進できるオフィスとして、「作業の場所」から「コラボレーションの場」へと変化させるべく、以下のインフラ整備を進めます。
働き方の多様化に対応した個々の目的に沿った多様なレイアウト

画一的で、個人が作業する場としてのオフィスから、個々の目的に沿った多様なスペースを設け、効率的な働き方を推進します。
フリーアドレスオフィスに適した最新の家具

1フロア約1,030坪を整形無柱の大空間とし、フロア全体の視界を確保。机は平行四辺形とし、正面に座る人との視点の交錯を防ぎ、個人の集中を妨げません。座る人に合わせ、快適な姿勢を保つ機能を持つ椅子が導入されています。


原文はこちら
http://www.pwc.com/jp/ja/japan-press-room/press-release/2017/work-style170515.html

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