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2019/04/09

【矢野経済研究所】eラーニング市場に関する調査を実施(2019年)

| by:ウェブ管理者
■学習形態の一つとして一般化が進むeラーニング
~BtoB、BtoC向け両市場とも市場拡大を継続~

株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越 孝)では、国内eラーニング市場について調査を実施し、BtoB、BtoC各市場の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

1.市場概況

2018年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比9.3%増の2,185億円を見込む。内訳は、法人向け(企業・団体内個人を含む)のBtoB市場規模が同4.8%増の650億円、個人向けのBtoC市場規模が同11.2%増の1,535億円であり、BtoB、BtoC両市場ともに市場拡大を継続させる見込みである。

BtoB市場は、スマートフォン、タブレット端末の一般化による学習ツールの多様化や動画コンテンツの進化、クラウド環境の進展などによるeラーニングの利便性向上ならびに企業の人材育成ニーズの活性化も相まって、顧客企業の利用機会増加と顧客層の着実な拡大を進行させており、こうした状況は、eラーニングを学習形態の一つとして浸透させている。

一方、BtoC市場は、学習塾・予備校を中心に提供される進学・補習目的の映像授業や通信教育サービスで提供される各種関連サービス、オンライン語学レッスンなど、当該領域における主要サービスが堅調な伸びを示したものとみる。また、学習コースの一部に動画による解説やオンラインによるコーチングを組み込むなど、学習理解を深めるためのツールとしてeラーニングを融合させる学習サービスは増加傾向にある。現下、学生などの若年層を中心に個人向け学習形態の一つとしても、eラーニングは一般化してきている。


原文はこちら
http://www.yano.co.jp/press/press.php/002115

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