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2015/07/21

【野村総研】N標的型メールを開いてしまう割合は、従業員より役員の方が1.5倍多い~企業におけるサイバーセキュリティに関する分析結果(2015年版)を公表~

| by:ウェブ管理者
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小田島 潤、以下「NRIセキュア」)は、最新の情報セキュリティに関する脅威の動向と推奨する対策を、「サイバーセキュリティ傾向分析レポート2015(以下「本レポート」)」としてまとめました。本レポートは、企業や公的機関の情報セキュリティ対策の推進を支援する目的で、NRIセキュアが顧客企業に提供した各種の情報セキュリティ対策サービスを通じて得られたデータ*1 の分析を基に、2005年度以降毎年発表しており、今回で11回目となります。
今回の分析で明らかになった、情報セキュリティ関連の問題点は以下の3つです。

1. 企業あてに送られた標的型メールを開いてしまう割合は、従業員よりも役員の方が1.5倍多い
2. サイバー攻撃は、ソフトウエアの脆弱性情報の公開当日から開始される
3. 企業が一元的に存在を把握している自社提供のWebサイトは、半数にとどまる

それぞれの問題点について、詳細は以下の通りです。


原文はこちら
http://www.nri-secure.co.jp/whats_new/2015/0717.html

15:04 | IT:一般
 

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