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2014/06/09

【QUICK】1カ月後の日経平均予想1万5319円 前回調査から大幅に上方シフト

| by:ウェブ管理者
QUICK月次調査は、株式・債券・外国為替の各市場関係者に、プロならではの相場見通しや注目材料、投資スタンスなどを毎月アンケート調査しています。株式は機関投資家が注目するセクター、債券ではデュレーション(平均残存期間)を調査し、外為は主要通貨に対する円相場見通しなどを毎月設問することで、「強気」「弱気」などのセンチメントの変化を知ることができます。マーケット参加者の関心の高いタイムリーな話題についても調査し、市場の注目点を幅広く探っています。

QUICK月次調査<株式>結果(6月)

1カ月後の日経平均予想1万5319円 前回調査から大幅に上方シフト

 回答者の1カ月後の日経平均株価予想は、単純平均で1万5319円と、前回調査の確報(1万4678円)から大幅に上方へシフトした。最も注目している株価変動要因では、「政治・外交」が上昇し、「景気・企業業績」が低下した。株式相場への影響を表した変動要因の指数(50を超えると上昇要因、50を下回ると下落要因)は、「内部要因・市場心理」や「景気・企業業績」が上昇した。最も注目している投資主体では、「外国人」の低下が目立つ一方で、「企業年金・公的資金」や「個人」が上昇した。株式相場への影響を表した主体別の指数(50を超えると上昇インパクト、50を下回ると下落インパクト)は、「外国人」や「企業年金・公的資金」が上昇した。現在の株式ウエートは、選択肢の回答で「ややオーバーウエート」や「かなりオーバーウエート」が上昇した。指数は前回と比べて上昇した。株式の組み入れ比率に対する当面のスタンスでは、「やや引き下げる」が上昇した。指数は前月に引き続き低下した。セクター別投資スタンスでは、「オーバーウエート-アンダーウエート」で見て、「消費」がマイナスに転じ、「金融」はマイナス幅が縮小した。

上場企業の今期経常益見通し、2%増は「想定より低い」が6割近く

 7~9月期以降の国内景気や15年3月期の企業収益見通しなどについて調査した。消費税引き上げの影響は想定の範囲内に収まったようだが、7~9月期以降の国内景気動向についてどのように考えるか聞いたところ、「力強さに欠けるが回復基調」との回答が57%と最も多く、次に「順調な回復」が27%と続いた。2015年3月期の上場企業の経常利益は会社予想によると2%増となっていることについてどう考えるかとの問いでは、最も多かった回答が「想定より低い」で59%、次に「想定通り」が35%と続いた。経常利益の見通しは今後どうなると予想するか聞くと、「増額修正」との回答が82%と最も多く、次に「変わらず」が14%と続いた。業績の変動要因としてどう評価するかをいくつかの項目について聞いたところ、国内景気や米国景気では、「プラス」との回答が7割以上となる一方で、アジア景気は、「中立」との回答が6割を超えた。為替は、最も多かった回答が「中立」で54%、次に「プラス」が43%と続いた。賃金上昇も「中立」との回答が51%と最も多く、次に「プラス」が35%と続いた。エネルギー価格は、最も多かった回答が「マイナス」で49%だったが、「中立」との回答も差がなく48%となった。

【調査期間】2014年6月3~6月5日

原文はこちら
http://www.quick.co.jp/original/qss/stock.html

17:11 | 金融:証券
 

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