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2020/05/26

【デロイト トーマツ グループ】デジタル人材は経験者とは限らない-「潜在デジタル人材」とは?「デジタル人材志向性調査」を発表

| by:ウェブ管理者
~デジタル人材・非デジタル人材それぞれの特徴と実態を調査。有力なデジタル人材の特性、就業観、離職意向など分析し、ポテンシャルの高い「潜在デジタル人材」の傾向を特定・解説~

デロイト トーマツ グループ(東京都千代田区、CEO:永田 高士)は、企業におけるデジタル人材の確保に向け、既にデジタル領域で活躍するデジタル人材と、今後育成対象となる非デジタル人材の両者の特性と実態を調査した「デジタル人材志向性調査」の結果を発表します。本調査は、約30,000人を対象としたスクリーニング調査と、約3,700人を対象としたアンケート調査をもとに回答を得ており、デジタル人材・非デジタル人材それぞれの特性と実態を分析し、まとめています。

新型コロナウイルス(COVID-19)の影響が長期化する見込みの中、あらゆる業務プロセスのデジタル化が加速することが予測されます。デジタル人材のさらなる需要の高まりを見据え、企業は優秀なデジタル人材の確保や、デジタル経験を有する人材の再活用を含めた獲得・リテンション施策、加えては、非デジタル人材のうち有力候補者に対する育成・支援強化を講じる必要があります。本調査は、企業のデジタル人材の採用とリテンション、および、デジタル人材育成の施策構築に向けて有用な示唆を提供することを目的としています。

【主な調査結果】

・人材規模: 日本の就業者人口のうち、デジタル業務経験者である「デジタル人材」は全体の12.3%(約367万人)に値する
・離職意向: デジタル人材のうち、全体の約3割、20代の約半数が、3年以内に離職する意向がある
・志向性: デジタル人材は、不確実性が高い中でも新しいことに挑戦し、世の中にインパクトを創出することを志向する傾向が強い
・「潜在デジタル人材」: デジタル業務未経験者の「非デジタル人材」においても、その意向と志向性を分析すると、19.8%がデジタル人材への有力候補者である「潜在デジタル人材」に該当することが判明
・育成機会の提供: 非デジタル人材に対し、デジタル業務に関与する機会の有無を調査した結果、85.6%が「ない」または「わからない」と回答。トレーニング機会や支援の有無についても、これらの回答が89%に上った


原文はこちら
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000285.000000202.html

16:08 | IT:一般
 

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